産業拡大の明暗

図左：第1回メーデー（1920年・上野公園）には皮革労働者、靴工も多数参加した（「皮革産業沿革史」より）
図右：大正期の最新スタイル（「靴産業百年史」より）

1900（明治40）年代から1920（大正10）年代にかけての約20年間で、靴生産額は約3倍に増えている（帝国統計年鑑）。その伸び率は一定ではなく、日露戦争、第１次世界大戦、ロシア革命（に伴う靴輸出）時に急増し、直後に急落、を繰り返しつつ産業は拡大した。結果、大正から昭和にかけて、体力のない企業は淘汰され、軍需メーカーを中心に再編合併が進む。皺寄せで靴工・労働者の工賃・労働条件などが悪化していく。そんな状況に、アメリカ帰りの靴工が日本初の労働運動・労働組合を組織化した産業の伝統が生き？軍需大手メーカーや大手皮革企業を中心に年中行事のように労働争議が起こっている。

とはいえ、軍需拡大の一方で、社会人・学生・子供靴を含めた民需も伸張する。その背景には、人々が個の人間性、民権意識を主張し、大衆社会を生み出した“大正デモクラシー”の波があった。工業化が進み、都市にはサラリーマンや職業婦人が増え、消費の大衆化、ラジオや映画などの娯楽・文化の広がり、衣食住すべての生活様式の洋風化が進んでいた。靴は時代の追い風を受けていた。

靴クリーム発展史

松崎商店と“蜂印靴墨”のポスター（稲川實氏所蔵）

大正末～昭和初期の国産靴クリーム

大正末～昭和初期の国産靴クリーム

靴の広がりに伴い靴クリームが求められる。日本で初めて“靴墨”を製造販売したのは1887（明治20）年頃、浅草・駒形にあった松崎商店と言われている。これは使用後の炭をベースに作る文字通り“靴用の墨”的なものであって、クローム革の手入れには輸入靴クリームが用いられていた。本格的な国産靴クリームの開発・販売は明治末期、臼田化学工業所（1908年）と大洋商会（1910年）の2社が進めた。需要が高まるのは関東大震災以後、生活様式が洋風に大きく変化してからであった。なお、靴クリーム大手のコロンブスは臼田化学工業所、谷口化学（ライオン靴クリーム）は大洋商会の流れを引き継ぐ企業であり、サンエッチ、ジュエル、ライカなど靴クリーム企業の多くが大正末年に創業している。

愛と憎しみの亜米利加

図左：新宿に開業したアメリカ屋靴店（同店50年史より）
図右：銀座に開業したワシントン靴店（同店提供）

昭和初期は、自動車や飛行機、映画やラジオ、ジャズやダンス、様々な20世紀的アイテムが広まり、都市化が進んだ時代。モボ・モガと呼ばれるおしゃれな男女、エロ・グロ・ナンセンスと称される享楽的刹那的な庶民文化が広まった。その底流にあるのがアメリカモダニズムだ。新しい技術やノウハウの多くもアメリカとの交流から得るようになった。1925年、新宿に開業したアメリカ屋靴店、1933年、銀座に開業したワシントン靴店、戦後の靴小売業界をリードする両店はその店名が示す通り、創業者がアメリカで商売修行をしたノウハウを生かして成功を収めた。

しかし、その真の成功は戦後になってから。両店の開業当時の世の中は、金融恐慌・世界恐慌を引き金に戦火のきな臭さが漂いはじめた頃、憧れの亜米利加はたちまち鬼畜米英となってしまった。

「靴の記念日」制定

図左：1931（昭和6）年に落成した
東京靴同業組合本部と組合旗
図右：伊勢勝造靴場跡に建てられた「靴業発祥の地」石碑

1909（明治42）年、日露戦争後の不況対策と産業振興を図るために製造販売を問わず業界横断の「東京靴同業組合」が設立された。同組合は太平洋戦争時の昭和18年に解散を余儀なくされるまで、統合団体として業界をリードした。

昭和初期、同組合は都内35支部・会員1600名を超す勢力になっていた（1932年）。大々的な商品見本市や製靴競技会の開催、販売キャンペーンなどを繰り広げ、靴の一般普及に力を注いだ。その一環であり、斯業の先人に敬慕・感謝の意を表す行事として「靴の記念日」の制定を立案、組合内外に広く意見を求めた。結果、先覚者・西村勝三が築地入舟町に「伊勢勝造靴場」を開いた1970（明治3）年3月15日を記念日とすることに決定した。

和服に靴、洋服に下駄

図左：日本初のトーキー映画「マダムと女房」（1931年）は“和服に靴”キャンペーンの時代相を反映している
図右：漫画雑誌「バクショー」（1937年）に掲載された靴屋凋落、下駄隆盛の風刺漫画

1930（昭和5）年3月、東京靴同業組合が靴市場開拓のための初の革靴見本市を開催。業者向けの展示販売会だが、消費者への宣伝効果を意識したイベントも行われた。その一つが、第3回見本市の「和服に靴」のキャンペーン。唄（都都逸）と踊りも発表されたという。残念ながら写真は残っていないようだが、唄の一節は「お召の着物にキットの靴は、きっと似合うと主と洒落。景気回復百パーセント、靴屋は和服で靴をはけ」といったもの。ちょっと残念な感じで、靴の普及にどの程度効果があったかは不明だ。

同業組合見本市は年2回のペースで1937年まで続いたが、日華事変（日中戦争）を契機に、靴生産は軍靴にほぼ限られるようになり中止となる。同年、大蔵省が「洋服に下駄ばき登庁差支えなし」、東京府も中学生の「下駄ばき登校差支えなし」の通牒を出す。勢いを得た下駄業界は「洋服に下駄」のポスター、パンフレット、そして歌も作って宣伝に力を入れた。「非常時打破に服に下駄-----履けよ下駄、使えよ草履、国産品愛用、国のため-----天下御免の下駄と草履、カランコロンも資源愛護の良い響き」。

統制社会の出現

“一億一心”で靴づくり──
国策雑誌「写真週報」昭和17年10月28日号に掲載された靴メーカー・千代田機械製靴（後のチヨダシューズ）

1931（昭和6）年の満州事変を端緒として、日中戦争から太平洋戦争へと15年戦争の時代に突入する。靴＝軍需・軍靴であり、一般の靴＝民需は厳しい制限、統制化に置かれた。1938年にはすべての製造業者に軍靴製造の協力要請があり、一方で民需の靴には牛・馬などの主要皮革の使用が禁止される。翌年には皮革統制会社が出来、靴の公定価格が決められる。締め付けは時を追うごとに強まり、犬・猫の皮まで統制品目となる。43年には、民間企業が革靴を作るのも、一般庶民が買うのも難しい状況になり、ついに東京靴同業組合も解散のやむなきに至る。すべての革靴が国家の統制下に置かれる非常事態の出現であった。

海外進出、現地生産

図左：海外の戦地で靴製造・修理が行われていることを伝える雑誌記事。「写真週報」昭和15年3月13日号
図右：東亜製靴の株券（「大塚製靴百年史」より）

戦時体制が強まるにつれ大手機械靴メーカーを中心に軍需工場化していく。原皮・製革・副資材・製造加工・販売、すべてが国策統制機関の管理下に置かれ、ひたすら軍靴・軍需品を生産する。そして、軍隊の海外進出に合わせて、現地調達＝海外生産が行われる。中国（上海・天津）、インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピンなどに革靴メーカー、ゴム靴メーカー、タンナーや商社が工場を建設、稼働させた。満州・奉天には大手8社が出資する東亜製靴が設立され、同・ハルピンに分工場を建てるなどして年産60万足を目指した。

昭和初期（1920年代）には250万足程度だった革靴の年間生産足数は、挙国一致の軍事体制が強まり軍靴製造が急増する30年代には400～500万足に伸び、1942（昭和17）年には戦前最高の710万足強の生産足数となった。が、翌年からは500万足を下回り、物資不足・生産力低下はいかんともし難い状況となり、昭和20年8月の終戦を迎える。

大正～昭和の子供靴

図左：初期の子供靴を代表するスクリッパー
図右：初の子供靴店を出店した歴史を記す銀座ヨシノヤの社史

子供靴が一般化するのは明治末期、20世紀に入る頃からで、背景には日露戦争後の好景気、都市化の進展、私立小学校などで洋装制服が広まったことなどがある。とはいえ大正初期の生産足数は6~8万足程度。それが1919年以降、簡易で安価なサンダル式子供靴が開発され一気に100万足を超える。関東大震災で生産・需要共に落ち込むが、昭和に入り徐々に回復、1931年には再び100万足を超え、37年の250万足をピークに44（昭和19）年までは100万足前後の生産を維持している。

初期の子供靴を代表するのはスクリッパーと呼ばれる深靴。ドイツの子供靴（紐靴）を日本向けに改良（ワンタッチ金具止め）した優れもので、デザイン的にも今でも十分通用する。また、端革を使ったサンダル、戦時期には鮫などの水産革や犬猫の革を使ったものも多くつくられた。ゴム靴分野では、前述の圧着式製靴法「子宝靴」として開発された子供靴が国内・海外に広まった。また、老舗靴店、銀座ヨシノヤは1907年に日本初の紳士・子供靴店として創業し、35年にはやはり日本初の婦人・子供靴店を出店している。